「老後の生活に必要なお金は月36万円程度」とよく言われます。では、年金月40万円を受け取れる夫婦は、実際にどれほど余裕を持った暮らしができるのでしょうか。 共働きで厚生年金に加入していれば、その金額に到達する可能性があります。本記事では、生活シミュレーションや必要な条件を具体的に整理していきます。
年金月40万円は本当に実現できるのか
年金額は職歴や給与水準に強く左右されます。特に厚生年金に長期間加入していたかどうかが大きな分かれ目です。
国民年金は満額で月約6万6000円。夫婦であれば約13万円になります。これに厚生年金を加算することで大きく増えます。年収600万円前後で40年間勤務した場合、厚生年金だけで月15万〜18万円程度。夫婦で同条件なら30万円以上となり、基礎年金と合わせれば40万円に届きます。
一方、非正規雇用や自営業中心の場合は、国民年金のみで月額13万円にとどまることもあります。つまり「共働き＋厚生年金加入＋長期就労」が40万円の条件といえるのです。
年金額のモデルケース比較
夫婦の働き方によって、将来の年金額は大きく変わります。以下は一般的なケースを整理した表です。
| 夫婦の働き方 | 想定年金額 | 条件 |
|---|---|---|
| 共働き・正社員（年収600万円×2、40年勤務） | 約40万円 | 厚生年金＋基礎年金の合算 |
| 夫正社員（年収600万円）、妻パート（厚生年金なし） | 約28万円 | 夫の厚生年金＋基礎年金、妻は基礎年金のみ |
| 共働き・非正規中心 | 約20万円 | 国民年金中心、厚生年金加入が短い |
| 自営業夫婦 | 約13万円 | 国民年金のみ、満額加入時 |
この比較からも、夫婦がそろって正社員として厚生年金を積み立てた場合だけが40万円を超える水準に届きやすいことがわかります。
月40万円での生活シミュレーション
40万円の年金があれば、老後生活に十分な余裕があります。一般的に「ゆとりある生活」に必要とされる金額は月36万円前後といわれています。それを上回るため、趣味や旅行を取り入れながら暮らすことも可能です。
| 項目 | 金額の目安 | 補足 |
|---|---|---|
| 住居費 | 8万円 | 持ち家なら維持費中心、賃貸なら家賃 |
| 食費 | 8万円 | 外食・嗜好品を含む |
| 水道光熱費 | 2.5万円 | 季節によって変動 |
| 通信費 | 1.5万円 | スマホ・インターネット |
| 医療・保険 | 3万円 | 高齢期は増加傾向 |
| 交際・娯楽 | 7万円 | 旅行や趣味、孫への支援 |
| 雑費 | 5万円 | 家電・日用品 |
| 合計 | 約35万円 | 余剰5万円を貯蓄や将来の介護費に回せる |
年金額が少ない場合の生活との比較
もし年金が月30万円だった場合、生活の選択肢は減ります。下記の比較表を見ると、生活の余裕がどれほど違うかがはっきりとわかります。
| 年金額 | 基本生活費（目安） | 余剰資金 | 生活の自由度 |
|---|---|---|---|
| 40万円 | 35万円 | 5万円 | 趣味や旅行を楽しめる |
| 30万円 | 27万円 | 3万円 | 趣味や交際費に制限 |
| 20万円 | 25万円 | ほぼなし | 食費や交際費を大幅削減 |
40万円あれば安定感が大きいのに対し、20万円では生活の大部分を切り詰める必要があります。
共働き夫婦が40万円を得るために必要な条件
厚生年金の長期加入
40年以上の勤務が目安です。短い加入期間では金額が伸びません。
平均以上の給与水準
年収400万円と600万円では、老後の受給額に月数万円の差が生じます。
加給年金・振替加算の利用
条件を満たすと配偶者への加算があり、受給額が増える場合があります。
将来の医療費と介護費を考慮したシミュレーション
年金が40万円あっても、医療や介護費用が増えれば余裕が減る可能性があります。
| 項目 | 平均的な支出 | 40万円の年金での余裕度 |
|---|---|---|
| 医療費（70代夫婦） | 月3万〜4万円 | 余裕を確保できる |
| 介護費（在宅サービス利用） | 月5万〜7万円 | 一部を預貯金から補填 |
| 施設入居費 | 月15万〜25万円 | 年金だけでは不足、資産取り崩し必須 |
このように、介護が始まると40万円でも不足するケースがあります。余剰を備えに回す重要性がわかります。
不足に備える方法
- iDeCoや企業年金で上乗せ
- 退職後の継続雇用で収入を補う
- 生活固定費を削減し支出を軽くする
- 住宅ローンを退職前に完済する
まとめ
年金月40万円は、夫婦で共働きし厚生年金に長期間加入していれば十分に実現可能です。老後の生活費の目安である36万円を超えるため、余裕のある暮らしを送れる水準といえます。
ただし、全ての家庭がその金額に届くわけではありません。非正規雇用が多い場合や自営業の場合は受給額が低くなります。そのため、資産形成や働き方の工夫が必要です。
「年金月40万円」は夢物語ではなく、条件次第で現実的な数字です。 早めに自分の年金見込みを確認し、足りない分を資産や働き方で補えば、安心した老後を迎えることができます。
