通販大手ジャパネットホールディングス（HD、佐世保市）は、2023年12月期連結決算で売上高2621億円を記録し、前期比5％増の過去最高となりました。髙田旭人社長は「各事業で着々とやっていることが積み上がった」と評価し、今後の展望についても言及しました。今年10月には長崎スタジアムシティの開業を控え、「2025年がかなり大きな勝負」との見解を示しています。
通販事業の好調が牽引
ジャパネットの売上増加の主な要因は、主力である通販事業の好調さにあります。エアコンや掃除機などの家電製品の販売が引き続き好調であるだけでなく、コロナ禍で生産者支援を目的に始めた「グルメ定期便」なども堅調に推移しました。これらの取り組みが、売上の増加に大きく貢献しました。
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通販事業の好調の背景には、消費者ニーズを的確に捉えた商品ラインナップと迅速な配送サービスがあります。エアコンや掃除機といった家電製品に加え、健康志向の高まりを受けて人気が高まったフィットネス器具や健康食品も売れ行きを牽引しました。また、コロナ禍で需要が急増した在宅ワーク用のオフィス家具や関連商品も多くの支持を得ました。
さらに、コロナ禍で運航を中止していたクルーズ船事業「日本一周のジャパネットクルーズ」も昨年5月から再開しました。13回の運航を行い、コロナ禍後の旅行需要の高まりにより、売れ行きが好調でした。特に佐世保港にも寄港し、地域経済の浮揚にも寄与しました。髙田社長は「寄港地については総合的に判断している。自治体からの誘致もあり、佐世保に寄港したお客さま、佐世保の方に喜んでもらってうれしい」と述べています。
新たな挑戦と収益化のポイント
通販事業に並んで、ジャパネットが注力する「スポーツ・地域創生事業」も重要な収益源となっています。サッカーのV・ファーレン長崎やバスケットボールの長崎ヴェルカが、新たなスタジアムやアリーナでの収益化を目指しています。これが成功するかどうかが今後の収益の鍵となります。スタジアムやアリーナの収益化に向けた施策として、地元企業とのタイアップやスポンサーシップの拡充、地域住民を巻き込んだイベントの開催など、多角的なアプローチが求められます。
また、ジャパネットは今年4月に映画専門チャンネル「スター・チャンネル」の株式を取得し、放送事業のさらなる充実を図っています。これにより、放送事業の収益も期待されます。スター・チャンネルの取得により、映画配信サービスの充実やオリジナルコンテンツの制作を進めることで、新たな収益源の確立を目指します。さらに、既存のテレビ通販事業とのシナジー効果も期待されており、視聴者層の拡大やブランド力の強化につながる可能性があります。
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今後の展望
髙田社長は、2024年12月期連結決算ではさらに高い売上を見込んでいます。特に今後3年間の通販事業以外の収益が重要となり、「これまで通販に支えられていた事業が、自立して単体で経営を成り立たせるかが勝負となる」と展望しています。今後も、各事業の成長と収益化に注力し、企業全体の発展を目指しています。
2025年には長崎スタジアムシティの開業も控えており、これが地域経済に与える影響も大きく期待されています。スタジアムシティの開業により、スポーツイベントやコンサート、地域振興イベントなどが盛んに行われることで、地域経済の活性化が図られることが期待されます。また、スタジアムシティ内にはショッピングモールやレストラン、宿泊施設なども併設される予定であり、観光客の増加とともに地域全体の収益向上に寄与する見込みです。
まとめ
ジャパネットホールディングスは、2023年12月期に過去最高の売上を達成し、通販事業の好調さがその主因となりました。クルーズ事業の再開や地域経済への貢献、新たな事業への投資など、多角的な取り組みが功を奏しています。今後も、さらなる成長と収益化を目指し、企業の発展を続けていくことでしょう。
髙田社長が見据える2025年の「大きな勝負」に向けて、ジャパネットは確実に前進しています。各事業が単独での収益化を達成することで、さらに強固な経営基盤を築いていくことが期待されます。地域創生事業や放送事業など、通販以外の分野での収益拡大が鍵となる中、ジャパネットの挑戦は続きます。
地域社会との連携を深め、顧客ニーズに応え続けることで、ジャパネットは新たな時代に向けた成長を遂げていくでしょう。そのためには、各事業の自立と収益化を実現し、持続可能なビジネスモデルを確立することが求められます。ジャパネットの未来は、挑戦と革新の連続の中にあります。
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